地 下 気 象 研 究 所
Down Under Meteorological Agency
DuMAのニュースレター【DuMAnews】の購読を”まぐまぐ”でお申込みいただくことができます。（2016年5月2日 創刊）
ニュースレターでは、地下天気図®を用いた最新の観測データ、解析結果など、地震予知情報をお届けいたします（有料）
ニ ュ ー ス レ タ ー バ ッ ク ナ ン バー
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◆ 2016年
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首都圏の地下天気図®：首都圏はフィリピン海プレートと太平洋プレートという２つのプレートが地下に存在し、世界でも有数の複雑な地下構造をしています。発生が危惧されている首都直下型地震は日本の将来にとっても最大の懸念の一つです。 今週の地下天気図®は、12月23日時点の首都圏の深さ20ｋｍで解析したものです。先月のニュースレター（11月14日号）の地下天気図®と比較すると、伊豆半島の異常が弱くなり、東京湾を中心とした異常が目立つようになってきました。
● 日本列島全域の地下天気図®: 12月に入り、鹿児島県・トカラ列島近海で地震活動が活発化しています。
トカラ列 島では、諏訪之瀬島の御岳でも活発な火山活動が続いています。
今回お示しする地下天気図®は、海域を含む日本列島周辺でのマグニチュード７クラス以上の地震をターゲット
とした解析です。東北沖については、東日本大震災により、平均的な地震活動というものが極めて大きく変化して
しまったため、11月28日のニュースレターで紹介しましたように、別途解析を行って来週以降お知らせいたしま
す。
現時点で比較的長期間の地震発生の傾向から活発化の方向にずれているのは、九州および九州西方海域の赤で示される領域です。また、今後大きな地震活動が発生する可能性が存在すると考えられるのは、紀伊半島を中心とした青い領域（地震活動静穏化領域）である事がわかりました。
● 今週号ではDuMA/CEOの危機管理（２）を掲載しています。
★「今年いちばん読みたい/読んでもらいたいメルマガ」という視点から、その年もっとも輝いたメルマガを決定する「まぐまぐ大賞」の『安全･防災』部門でDuMAの地下天気図®が
「まぐまぐ大賞」4位を受賞いたしました。(12.15.2016)
●11月22日に福島沖で発生した津波を伴った地震（M=7.4）の意味: 11月22日の津波警報を伴った地震は、ある意味今後の東北地方の地震活動を考える上で、極めて重要な転機となるかもしれません。なぜ11月22日の地震が発生したのか、さらに3.11の余震というものがどのように続いていくのかについての解説を行いました。11月22日の地震に関するイラストを作成してみました。22日の地震は発生場所が海岸に近いため、津波の到達時間が極めて短いという事が、防災上は最も留意しなければならない点です。今後、同様な津波警報を伴う地震が宮城沖や岩手沖でも発生する可能性を考えなくてはいけない状況です。
●東海・近畿・中国・四国地方の地下天気図®解析：日本全国を解析する場合、2011年に発生した東日本大震災の影響が大きく、最近５年間位の地震データしか解析に使う事ができません。それに対して東海地方より西側の地域ではより長い期間の地震データを使う事ができます。この解析でお示しする地下天気図では過去16年間のデータを用いて解析しています。解析の結果、地震活動静穏化の異常が中国地方だけでなく、四国まで広がっていることがわかりました。この点が最近５年間だけのデータを用いた解析（12月５日のニュースレター）とは異なっています。
●2016年11月の地震活動概観: 11月で最も顕著な地震活動22日に発生した福島沖のマグニチュード7.4の地震でした。この地震では津波警報および注意報が発令され、ＮＨＫ等のテロップでは「津波！逃げろ！」という衝撃的な言葉が使われました。これには歴史的な経緯があり、本文中で解説しました。11月の地震活動についてまとめてあります。やはり一番顕著な活動は福島沖で発生したマグニチュード7.4の地震に引き続く余震です。相当激しい余震活動となっています。
●日本列島陸域の地下天気図®解析：陸域に特化した解析を行っています。11月からの１ヶ月間で、大きく変化したところはありませんが、以下の特徴が見られています。①中国地方（瀬戸内海・四国北部を含む）の静穏化異常が再び進行しだした。 ②新潟県を中心とする北信越地域の異常も拡大している。 ③伊豆半島から相模湾・房総半島沖の異常も進行している。 また陸域ではありませんが、解析範囲の中では ④秋田県沖の異常は縮小傾向を示している。
●11月22日の福島沖の津波警報が伴った地震： 22日６時少し前、福島沖でマグニチュード7.4の地震が発生しました。最初宮城県沿岸には津波注意報が発令されましたが、その後津波警報になり、今後防災上問題となる事態が発生しました。それにはこの地震が極めて珍しい地震であった事が理由の一つです。２２日の地震は東日本大震災に代表される沈み込む太平洋プレートの上面で発生する逆断層型（地殻が東西方向に圧縮されている）ではなく、東北日本の地殻内で発生した正断層型の地震だったのです。 また海岸に近い所で地震が発生したため、津波到来までの時間が短い事が防災上の問題点となる地震でした。東北沖にターゲットを絞った地下天気図®を掲載しました。東北沖では、これまで出現した事の無いパターンの異常が継続している事がわかりました。
●11月22日の地震は福島沖で発生しましたが、今後津波警報を伴う可能性のある、同様の地震が宮城沖でも岩手沖でも発生する可能性が高いと判断しています。
●先週11/14週の地震活動: 福岡県西方沖や紀伊半島で中規模の地震が発生しました。特に福岡県西方沖の地震は、現在DuMAで危惧しています福岡市直下を含む警固断層の地震とは場所が異なります。また和歌山県の地震はマグニチュード5.4でした。この規模の地震は10年に一度程度発生していますが、今年は４月１日に紀伊半島沖でマグニチュード6.5の地震が1944年（昭和19年）の東南海地震以降、およそ70年ぶりに発生するといった事もあり、一部の地震学者は危機感を持って活動の推移を見守っています
● 首都直下地震（首都圏直下型地震）について: 現在発生が危惧されています「首都直下地震」ですが、これは特定の断層や地域での発生を想定しているものではありません。 想定される震源としては、東京だけでなく、茨城県南部等も首都直下地震の一つに分類されています。さらに発生時刻や発生時の風速などについても複数のパターンを計算して被害想定が行われています。たとえば東京湾北部でマグニチュード7.3の地震が発生した場合には、経済被害は100兆円を大きく超えるとされています。 今回のニュースレターでは"flood maps"というサイトを紹介しています。このサイトは、もともとは気候変動による、海面の上昇がどの程度かを確認してもらう事を目的としたサイトで、全世界どこでも、グーグルマップの上で表示する事が出来、さらに何メートル水面が上昇したら、どこまで水没する可能性があるかを知る事ができます。
●鳥取県中部の地震について : 10月21日に鳥取県中部でM=6.6の地震が発生しましたが、余震活動は順調に弱まっており、鳥取県中部でさらに大きな地震が発生する可能性は小さくなったと考えられます。
● 首都圏広域の状況: 関東地方は沈み込むフィリピン海プレートの下にさらに太平洋プレートが位置するという世界でも指折りの複雑なプレート配置となっています。そのため、首都圏広域の解析では、他の地域では地表（つまり深さ0km）での地下天気図®を示していますが、首都圏では地下20kmという深度で計算した、他とは異なるパラメータを用いた解析を行っています。
気象の天気図でも同じ日、同じ時刻に地上天気図と高層天気図が存在します。地下天気図®も一つのものではなく、同時に複数の天気図が存在します。地下天気図®の場合は、異なった深さでの計算や、ターゲットとする地震の大きさ（M７クラスなのか、M８クラスなのかというような事）によって、解析に使用するパラメータが変わってきます。
最近、関東地方の地震活動が全般に低下しているようです。最新の地下天気図®では、長野県や群馬県付近にかなり青い領域（静穏化領域）が出現している事がわかりました。
● 2016年10月の地震活動概観: 10月の最大の地震 は21 日に発生した鳥取県中部の地震(M=6.6)でした。 房総沖の地震活動は順調に減衰しており、現時点で9月23日のM=6.7より大きな地震が房総半島はるか沖合で発生する可能性は、かなり低くなったと考えられます。
● 日本列島の陸域にターゲットを絞った解析: 鳥取県中部で比較的規模の大きな地震が発生したこともあり、日本列島陸域にターゲットを絞った地下天気図®解析を行いました。地下天気図®解析では青い異常（地震活動静穏化の異常）が消えてから、さらに異常の（中心ではなく）周辺部で地震が発生するケースが経験的に多い事が知られていました。現在も中国地方にはまだ異常領域が残っており、10月21日の鳥取県中部の地震で終了とは言えないと考えています。 新たな顕著な地震活動静穏化の異常が新潟県を中心とした地域での出現が確認されました。
● 10月21日、鳥取県中部でマグニチュード6.6 (気象庁暫定値、防災科学技術研究所によると6.2)の地震についての解説です。中国地方の日本海側は過去にM７クラスの地震がベルト状に発生している地域です。このような過去の地震活動があったため、京都大学防災研究所は鳥取に地震観測所を1964年に設置し、現在も観測を続けています。鳥取県およびその周辺は日本の内陸地域のうち、かなり地震活動が活発な地域と言えます。
● 中国地方の地震活動の異常（静穏化）を５月以降繰り返し述べてきましたが（5月23日のニュースレターが初出）、今回の地震と中国地方の地震活動の異常（静穏化）を解析しました。 今回の地震はその領域からは少し外れているようです。10月10日のニュースレターで、異常（静穏化）の中心が少し西側に移動して存在している事を示しました。今後この異常がいつ消えるかが鍵となります。今回の地震がこれまで注意を喚起してきた中国地方の静穏化に対応した地震とは考えにくく、今後、さらなる地震活動が中国地方（あるいは瀬戸内海）で発生する可能性が存在すると考えています。
10月16日の牡鹿半島・金華山の地震：久しぶりに緊急地震速報が流れる地震が発生しました。16日16時37分ごろ、金華山付近の深さ20ｋｍでマグニチュード５．３の地震が発生しました。（防災科学技術研究所の暫定値はM=5.4）。この地震は東日本大震災が沈みこむ太平洋プレートの上面で発生したのと違い、いわゆる活断層型の地震で熊本地震と同じタイプの地震でした。 なお、この地震に関連して、地震のメカニズム解という言葉を紹介しています。
● 阿蘇山が噴火しました: 8日未明、阿蘇山が噴火したとのニュースが入りました。今回の噴火は36年ぶりの規模と報道されており、降灰は300km以上離れた高松市でも確認されています。 現在、火山性微動と呼ばれる現象はかなり収まっていますが、地殻変動データからは地下深部のマグマが上昇しているとのデータもえられています。●9月23日の房総半島南東沖のマグニチュード6.7の地震の続報：9月23日のM=6.7の地震の推移に注目していますが、現時点でも通常の地震活動とは異なった地震活動が続いていると判断しています。具体的には比較的規模の大きな地震がまだ続けて発生しています。これは今後さらに大きな地震が発生する可能性がまだ存在している事を意味しています。●日本列島陸域の地下天気図®：8月22日のニュースレターに引き続き、日本列島陸域について解析を行ないました。中国・四国地方の青い静穏化領域は残っていますが、少し中国地方にその領域の中心が移動したようです。それ以外では、伊豆半島の異常がかなり小さくなっている事もわかりました。
9月23日の房総半島南東沖のマグニチュード6.7の地震の続報: 前回のニュースレターで、23日の地震（M6.7）が前震である可能性を示唆しました。さらに解析を行った結果、結論として、地震発生当初よりは、さらに大きな地震が発生する可能性は低くなっている事がわかりました。
2016年9月の地震活動概観 : ９月はこれまでに無い地震活動が記録されました。一つは朝鮮半島東側でマグニチュード５を超える複数の地震活動が観測されました。地震発生のメカニズムとしては熊本地震と同様と考えられており、基本的にはフィリピン海プレートが西日本を押している事が原因の地震です。
東海地方より西側の陸域にターゲットを絞った地下天気図®の解析 ： 9月30日の時点でも、中国・四国地方と伊豆半島南西に比較的顕著な地震活動の静穏化領域（図中の青い部分）が広がっている事がわかりました。
京大の大地震直前の電離層異常を検出との 発表：東日本大震災前に北海道大学の日置教授のグループが地震発生40分ほど前から電離層の異常を発見し、そ の後マグニチュード 8.5 以上の巨大地震8例を解析し、その全てで同様の異常が存在していた事を報告したのに続き、同様の研究成果が京大でも9月30日に発表されました。
9月23日に房総半島南東沖でマグニチュード6.7の地震が発生しました。 9月19日のニュースレターで、房総半島沖での地震活動静穏化の終了により、M6.5以上の地震発生準備が整ったとお伝えしましたが、23日午前９時すぎ、房総半島南東沖でマグニチュード6.7 の地震が発生しました。陸域の直下型地震であれあば 熊本地震並みのマグニチュードの規模です。震度が小さいかったためニュースでも取り上げられなかったですが、、DuMAでは注目の地震です。
このM=6.7の地震が本震なのか、熊本地震のようにさらに大きな地震の“前震”なのかは重要な問題です。現時点では、余震の発生状況から、23日のM=6.7の地震が前震の可能性が存在する事が地震学の古典的な解析手法でわかりました。つまり今後さらに大きな地震や津波地震*の発生の可能性が残っています。
※９月２３日の房総沖M=6.7の地震がニュースにならなかった理由
今回の地震は深さ10kmという極めて浅い所で発生しました。しかし房総半島で も観測された最大震度が１という事で、どのメディアでも取り上げられませんで した。今回地震が発生した深さでは、柔らかい海底の堆積物の中を地震波が長い 距離通過しなければならず、これは結果として地震波の減衰が大きくなります。 結果として地震の規模の割に最大震度が１という事になったと推察されます。
※ 津波地震
津波地震とは、地震の規模（マグニチュード）の割に、揺れ（＝震度）が小さく、結果として揺れの被害はほとんどなく、大きな津波を発生する地震です。津波地震は海底で断層が比較的ゆっくりと、大きく動いた時に発生します。津波地 震の概念の確立に役立ったのは、1896年の明治三陸地震です。この地震では岩手 県での最大震度は２ないし３でしたが、岩手県気仙郡で38.2ｍという当時と して最大の津波遡上高を記録しました。1677年の延宝房総沖地震も津波地震と考えられています。
富山県東部で地震が頻発しています：「平成 28年 8 月終わり頃から、富山県東部（黒部湖の北側付近）でまとまった地震活動が発生しています。いずれも規模の小さな地震ですが、地震活動は 9月12 日頃から更に活発となり、地震の規模もマグニチュード 2 程度で、震源近くでは人が感じる程度の揺れとなっている可能性があります」と発表しました。これはかなり珍しい事です。地震活動を表すいくつかの図について解説を行ないました。・首都圏広域の状況について：７月の首都圏での地震が頻発した事で、多くのメディアが首都圏直下の地震の発生を危惧する報道がありました。その現状についての記事で、今回は首都圏の最新の状況を計算してみました。房総沖の静穏化がキーワードで、静穏化が消えていることが確認でき、大きな危惧する状況になりつつあるかもしれません。
北朝鮮で核実験が９日に行われました。この地下核実験を探知するのが世界の地震計ネットワークです。今回は世界の地震観測網（地震計ネットワーク）について簡単な解説を行っています。
M8アルゴリズムによる日本周辺の予測：M８アルゴリズムについては、今年６月６日のニュースレターでも触れています。この予測が最近更新されたので、最新情報をお伝えします。
現在、青森沖などに異常が報告されています。(→ M８アルゴリズムの解説のページ)
また今週はDuMA/CEOの危機管理（１）の記事を掲載しました。
※ News Letter 第19号(20160912)の一部の誤記がありました。訂正させていただいています。
詳しくは この pdfをご覧下さい。ーーー＞
８月24日、イタリアで中規模の地震が発生しました。死者数はまだ確定していませんが、およそ300名が亡くなったと報道されています。今週号ではイタリアが改めて地震国である事を認識して頂ければと思います。
日本列島全域の陸域に関する解析です。中国・四国地方の異常は、静穏化の最大の時期を過ぎたように思われます。(静穏化が消えた後に 危険度が増す）
日本列島全域での解析では、3.11の影響が極めて大きく、全国を統一的に解析するためには、(3.11の余震がノイズとして含まれている）2011年4月以降のデータを使わざるを得ません。東日本大震災は日本列島の地震発生の様式を大きく変えてしまったので、地下天気図®の解析を困難にしています。
●8月29日は第５月曜日となりますので、次回のニュースレターは９月５日の発行となります。
海域のM7.5 以上の地震についてにターゲットを絞った日本列島全域の地下天気図®の解析をおこないました。現時点では、日本列島全域で顕著な地震活動静穏化領域は認められない事がわかりました。
7月の日本列島およびその周辺の地震活動についてまとめてみました(地震活動概観)。８月１日にM９の地震が発生したとの緊急地震速報の誤報が話題となりました。どのような時に誤報となるのか、考えてみました。地下天気図®では、東海地方から四国・中国地方にかけての解析を行っています。また地下天気図®の時系列データというものを紹介しています。
関東地方で久しぶりに震度５弱を２地点（日立市、日立太田市）記録する地震が発生し、東日本大震災の余震と発表されています。余震は数十年どころか100年単位で続きます。震度５強などという余震は10年位で発生しなくなると考えられますが、M９の地震であれば、余震が100年続くというのは、特に異常な事ではありません。首都圏の地震活動が本当に活発化しているのかに焦点を当ててみました。
7月24日未明より、伊豆大島近海で群発地震活動が始まりました。火山活動のマグマの貫入が原因と考えられています。これについての解説と東海地方から中国・四国地方までの地下天気図®の解析を行っています。中国・四国地方の静穏化の異常、駿河湾南方に広がる異常がさらに大きくなっています。
まぐまぐ有料ニュースレターの第10号です（2016.07.04)
6月に日本で発生した地震と熊本地震の余震活動についての解説。30日22時過ぎに関東地方で震度３を観測した地震は極めて珍しい場所で発生しました。
まぐまぐ有料ニュースレターの第11号です（2016.07.11)
日本列島の陸域に特化した解析です。熊本地震の後、日本全体の地震活動が変化しているようで、中国・四国地域以外の複数の場所で地震活動の静穏化が進んでいるようです。日本列島の地震活動が新たな段階に入った可能性は否定できません。
まぐまぐ有料ニュースレターの第8号です（2016.06.20)
6月16日に函館近傍で震度６弱を記録した地震についての解析、解説をしています。また北海道全域およびその周辺におけるマグニチュード７クラスの地震発生の可能性について解析を行っています。
まぐまぐ有料ニュースレターの第9号です（2016.06.27)
熊本地震の今を解析してみました.地震活動は順調に収束に向かっているようですが,少し気になるのが、少し震源域が南側へ拡大している事です。
まぐまぐ有料ニュースレターの第7号です（2016.06.13)
今週は熊本地震発生から２ヶ月。熊本地震の余震活動について解析を試みました。現時点で大規模余震の可能性を、地震学界で世界標準の最新理論での解析を行ってみました。少なくともすぐに大規模な余震が発生する可能性はかなり小さい事がわかりました。 ただ１２日に震度５弱を記録した地震はマグニチュード4.3と小さいですが、場所的に南の別の断層で地震が発生した可能性があるので少し気になります。 また地下天気図(R)では東海地方から中国・四国地方の陸域についての解析を行いました。その結果、最も気になる異常である事がわかりました。
まぐまぐ有料ニュースレターの第6号です（2016.06.06)
2016年5月の月間に発生した地震について取り上げています。 先月の活動で目立ったのは、熊本地域ではマグニチュード５を超える地震が発生しなかった事と同時に、鹿児島県西方では依然として活発な活動が続いている事です。 ロシア科学アカデミー／UCLAが共同開発したＭ８アルゴリズムによる最新の予測（５年間の中期予測）も掲載しています。
まぐまぐ有料ニュースレターの第5号です（2016.05.30)
中国地方の山崎断層について言及いたしました。また三陸沖、日本海溝のさらに東側の海側の海底が持ち上がるという現象のアウターライズ地震について、地下天気図®で解析しています
まぐまぐ有料ニュースレターの第4号です（2016.05.23)
５月１６日夜に茨城県で発生した地震は、震度５弱を茨城県で記録したほか、広範囲で震度４を観測しました。実は今回の地震の場所はいわゆる“地震の巣”と呼ばれている地域で、今回と同じマグニチュード5.5以上という規模に限っても、1960年以降の56年間で、14個発生しています。
ただ少し気になるのは、東日本大震災以降、このクラスの地震の発生頻度が高くなっているようなのです。
また熊本地震の今後ですが、４月２５日のニュースレターで初めて指摘しました中国・四国地方の異常がさらに拡大傾向にある事がわかりました。今後の推移に注目です。
まぐまぐ有料ニュースレターの第3号です（2016.05.16)
熊本地震発生からすでに１ヶ月が経過しました。ここしばらく九州およびその周辺の地震活動をニュースレターで取り上げてきましたが、今回は首都圏の状況について解析を行ないました。首都圏は東日本大震災で大きな影響を受けたため、３１１前と後とで、地震発生パターンが大きく変わってしまいました。そのため2011年以降のデータのみを用いて首都圏の解析を行っています。
まぐまぐ有料ニュースレターの第２号です（2016.05.09)
日本列島全域のマグニチュード7.5以上のいわゆる大地震を対象とした解析です。特に海域に適したパラメータで解析しています。
解析の結果、日本海（秋田沖）で観測されていた静穏化の異常が現在ほぼ消失している事が判明しました。また、５月６日より、九州南西沖でまとまった地震活動が発生している事がわかりました。中規模の地震がこれだけ頻発するのは、可能性は低いですが、前震の可能性があります。もちろん2015年11月に同海域でM7.1の地震が発生していますので、この余震活動という考えもありますが少し発生している地域が違うようで、十分注意すべき地震活動です。
まぐまぐ有料ニュースレターの創刊号です（2016.05.02)
「まぐまぐ」からDuMAニュースレターをお送りする事になりました。
地震発生予測は各種アンケートで実現してほしい科学技術の常に上位に入りますが、いまだ実現していません。学界では「地震予知は不可能」という意見も根強いですが、統計的に有意な地震前兆現象も見つかっており、まさに新しい科学なのです。
DuMAでは地下天気図®を用いて、日本の地下を監視し、皆様に「今、何が起きているのか、今後何が起こる可能性があるのか」をお伝えしていきたいと思います。
創刊号では今年になってから九州地方で発生していた奇妙な地震活動について触れています。
まぐまぐで有料ニュースレター創刊
4月24日までの、地震活動を見る限り九州での地震活動は小康状態となっていますが、四国に静穏化域が出現しています。日本列島陸域全体での地下天気図®とジッパー型（チャック型）とボタン型の地震活動についての解説です。
地下天気図®の昨年１年間のアニメーションは、http://www.sems-tokaiuniv.jp/aaa/allJapan.gif
4月21日夕刻までの、九州地域の地震活動の推移の緊急News Letterです。
震源域の拡大は今の所小康状態と言えますが、特に熊本県南西部への震源域拡大には十分注意する必要があります。
3月24日ニュースレターでの九州地方の地震活動静穏化状態を解析した結果の検証をしました。
地下天気図®による予測解析の適用外のケースである 誘発地震についての解説です。
4月14日21時の熊本の地震を受けての緊急News Letterです。
もはや熊本地方のみの地震ではなくなりました。小保方さんで有名になったNature誌に掲載された最新の論文による地震活動の解析手法を現在適用しつつありますが、予察的にみますと、さらに大きな地震が発生するようにも見えます。 まずは現在の状況と今後の推移予測（仮説）です。420年前の慶長(1596年9月）年間に5日間で起きた3つのM7.0クラス(①伊予･愛媛/ ②豊後･大分/③伏見･京都）の3連動大地震と似てきているかもしれません。
九州の過去2年間のマグニチュード7クラスの地震をターゲットとして地下天気図解析 を実施してみました。この解析によると、鹿児島県を中心とした大きな地震活動静穏化という異常が続いていたことが分かります。過去2年間の九州地区の地下天気図®の推移。
五月雨式となるとおもいますが、できるだけ継続して緊急ニュースレターを発行していきたいと思います。
本当に、【大地揺乱©】の世紀に入ったのかも知れません。
4月14日21時の熊本の地震発生
４月１日の紀伊半島沖の地震は、現時点ではすぐに大きな地震に繋がる事は無いと考えられます。これは１日の地震の後に発生した地震（余震）の起き方を解析したデータからの結論です。
４月１日、紀伊半島沖でマグニチュード6.5の地震が発生しました。なんと昭和19年の東南海地震以降、およそ70年ぶりに発生した初めて の大きな地震でした。
またこの地震の２日前から深部低周波微動という現象が発生していました。この現象は２ヶ月に一度ぐらい紀伊半島で発生しているのですが、今までは特に深部低周波微動が発生しても何も起きませんでした。
しかし今後DUMAでも解説していきますが、この現象は「歪 を深い所から浅い所に移動させる」現象であり、この現象が起きると、理論的には今回のようにその周辺の浅い所で地震が発生してもおかしくない 事がわかっています。
今までは何も起きなかったのが、起き出したというように考えると、南海トラフ沿いの地震活動は新たな段階に入ったものとも考えられます。
今回のニュースレターは４月１日に発生した紀伊半島沖の地震についての解説です。
次回のニュースレターでは、サミットもありますし、紀伊半島沖に焦点を絞った解析を予定しています。
九州の情報です。九州大学から極めて珍しいコメントが発表されました。2005年3月に福岡県西方沖でマグニチュード７の地震が有史以来初めて発生しました。
この断層の延長上の断層は博多湾から福岡市直下を通過しています。そこで今回のニュースレターでは九州およびその周辺地域の状態を解析してみました。今後福岡県出張の際には、頭の片隅に地震の事を留めておく事をお願いします。<<4月14日の3週間前のNew Letterです。九州地方の地震活動静穏化状態を解析しています。>>
九州の火山に関する情報です。もちろん桜島の噴火そのものが 直接東京や大阪に影響する事はありませんが、大正の大噴火のような噴火が発生しますと、西風に火山灰が乗って、日本列島の広範囲で航空機が離発着できないという事態が発生します。実際、2010年のアイスランドの噴火では、ヨーロッパ大陸上空に広く滞留した火山灰により、アイスランドだけでなく、ヨーロッパ中で航空便の発着に大混乱をきたした事を記憶されている方も多いのではないでしょうか。
この火山噴火の影響は、９１１アメリカ同時多発テロ事件を上回る航空業界への影響となりました。
このような事が近未来の日本で発生すると考えておくべきだと思います。
２月５日に神奈川県西部で最大震度４を観測する地震が発生しました、また７日には茨城県でやはり最大震度４を観測する地震が２個発生しました。特に５日の地震は首都圏の下に沈み込むフィリピン海プレートの上面で発生したと考えられる逆断層型の地震でした。将来の首都圏直下型地震 の発生候補地の一つで、過去25年間では最大のものでした。
今年に入り、首都圏の地震活動が少し活発化してきたとも考えられます。
伊東沖で６年ぶりにまとまった地震活動が発生しました。この群発地震の原因は火山活動です。現状全く問題になるレベルではありませんが、重要な 点は１月５日のニュースレターでも紹介しましたように、地震発生のパターンが2016年に入り、変化してきた可能性が存在するという事です。今年 は火山だけではなく地震の年かもしれません。
地下天気図の解析では関東西部から近畿地方までの日本中部の解析を行っております。
１月１７日は阪神大震災から２１年の記念日でした。また今年３月で、東日本大震災からも５年となります。幸い日本列島の2015年の地震活 動は極めて低調でした。
しかしここにきて、北海道周辺地域の地震活動の様相がかなり変わってきました。
また本文中で、さらにその前の状態という意味で９月２８日付のニュースレターが参考となるかもしれません。こちらは
12月26、27日に東京湾で極めて珍しい地震活動が発生しました。この東京湾での地震は、未知の活断層を示唆しているものと考えています。
地震が発生する深さですが、人によって定義が若干異なりますが、一般的に
１０－ ５０ｋｍ 浅発地震
５０－２００ｋｍ やや深発地震
２００ｋｍ以深 深発地震 と呼ぶ事があります。
今回の東京湾の地震は約２０ｋｍで発生しており、内閣府が危惧している首都圏直下型地震がこの深さなのです。